パーソナルジムを開業する費用と方法｜起業時の集客戦略で注意するべきポイントとは
パーソナルジムは、人の目が気にならない環境で専属トレーナーの指導を受けられるジムです。「自分だけのメニューを提供したい」「自分のジムが欲しい」というトレーナーの中には、開業を夢見る方も多いのではないでしょうか。
- パーソナルジム開業後の注意点は？
- ジムの経営開始までに何をすれば良いの？
- パーソナルトレーニングジムはビジネスとして成功するのか？
本記事ではパーソナルジムの起業と経営に必要な知識を紹介します。個人で始めることもできるビジネスなので、ぜひ参考にしてください。
パーソナルジム経営は「儲かるビジネス」？
近年増加しているパーソナルジムやプライベートジムは、儲かるビジネスなのでしょうか。統計や市場の動向から分析して解説します。
女性にも普及して拡大を続けるトレーニング需要
トレーニング需要は、マッチョな男性だけのものではなくなりました。健康志向の高まりから、女性のフィットネス需要も増えており、市場は拡大し続けています。パーソナルトレーナーの指導を受けて質の高いトレーニングをしたいという需要も広がっています。
帝国データバンクによると、2024年度のフィットネス市場は7,000億円に到達するという推計が出ています。6,500億円と見込まれていた2023年から見ると、500億円規模の成長です。背景にはプライベートジムなどの高付加価値な営業形態が広がっていることも追い風になっています。
参考：「フィットネスクラブ・スポーツジム」業界動向調査（2023年度）
固定費が少なく、利益率の高い業態
パーソナルジムは、個人経営が可能な業種の中でもランニングコストが低いビジネスです。飲食店のように常に新鮮な食材を仕入れたり廃棄したりする必要がないため、売上と年収が近い数値になりやすいことが特徴です。
また、サービス内容によって付加価値をつけやすい業態のため、お客さんを獲得できれば、利益率の高い営業が可能になります。
パーソナルジムを開業する方法
パーソナルジムの始め方は大きく分けて2種類あります。既存ブランドの看板を使って営業するフランチャイズ（FC）と、独立して起業する方法です。それぞれの特徴を見ていきましょう。
方法その1：フランチャイズオーナーになる
フランチャイズオーナーになる場合のメリットは、低リスクかつ充実した本部のサポートを受けながら経営者になれる点です。いきなり開業すると、右も左もわからない中で営業しなくてはいけません。集客方法や器具について本部からのアドバイスを受けられることで、安心して経営に専念できます。経営経験がない中で、いきなり独立することに不安がある方は、フランチャイズを検討してみましょう。
一方でフランチャイズ経営する場合は、加盟金やロイヤリティが義務付けられていることが多いです。稼いだお金の一部がロイヤリティになることを、安心と天秤にかけてみると良いでしょう。
方法その2：独立して起業する
独立して起業する場合、器具の仕入れから経営まで、すべての業務を自分で行う必要があります。ノウハウがない場合は困難にぶつかることも多いでしょう。
独立するメリットは、自由に、好きな場所で仕事ができることです。誰からも指図を受けず、自宅でジムを経営することもできます。自由と裁量を求める方は、独立して起業するほうが合っているでしょう。
パーソナルジム開業のメリット
パーソナルジムの開業が、トレーニーにとって他の起業と比べてメリットと感じやすい点を解説します。すぐに、自分のジムを持てることがメリットなので、把握しておきましょう。
メリットその1：資格が不要
パーソナルジムの開業に特別な資格は不要です。たとえば、飲食店を経営するには食品衛生責任者と防火管理者の資格が必要ですが、ジム経営に資格要件はありません。資格の取得にかかる時間やコストを、開業の準備やブランディングに費やすことができます。
また、資格が不要なため、多店舗展開して自分が現場を離れるときに業務を引き継ぐ相手が見つけやすいこともメリットです。
メリットその2：自分のトレーニングジムを持てる
多くのトレーニーにとって、自分のジムを持つことは夢の1つでしょう。一国一城の主となって、自分が提供したいメニューに適した器具を配置し、狙ったお客さんを呼び込む。ジムの経営を志す方なら一度は考えたことがあるのではないでしょうか。
ジムの開業を考えている方に向けて器具の選定方法を解説した記事もあるので、気になった方はぜひご一読ください。
≫ ジム開業におけるレイアウトとマシン選定の全て- 現役S&Cコーチが原理原則を徹底解説
パーソナルジム開業のデメリット
パーソナルジムの開業にはもちろんデメリットもあります。経営者になることで背負うリスクや、開業にあたって必要な資金について解説します。
デメリットその1：経営者になるリスクを背負う
経営者は自分が設定した報酬を受け取れる権限と引き換えに、会社に所属することで受けられる保証を失います。たとえば、月収は保証されませんし、投資を回収できなければ負債を背負うことになります。
スタッフを雇って賃金が支払えなくなれば、会社をたたむしかありません。お金をショートさせない方法は、経営者が常に考え続ける必要がある課題です。「起業すれば会社員よりお金持ちになれる」というわけではないことは、頭に入れておきましょう。
デメリットその2：初期投資が必要になる
パーソナルジムの起業には、フランチャイズと独立の、いずれの形でも初期投資が必要になります。独立の場合はもちろん自分で器具や場所を用意する必要がありますが、フランチャイズでも加盟金などの初期投資が必要になります。
無料で起業できるケースはほとんどないため、起業を考えるときには資金を調達する方法と、生活を維持する方法を検討しておきましょう。
パーソナルジム開業の流れ
パーソナルジムの開業に必要なものや、やるべきことを7ステップで解説します。作業に着手する前に、戦略を決めてから実行まで、大きな流れを把握しておきましょう。
流れその1：戦略の設計
パーソナルジムを開業するには、戦略づくりが欠かせません。ライバルを知り、自分の強みを知ることで、勝てる、つまりお客さんを集められる戦略が浮かび上がってきます。
エリアの競合を徹底的に調査する
最初は開業を考えているエリアの競合店を徹底的に調べ上げましょう。周りの店に対する自店の比較優位を作らずに開業してしまうと、お客さんにとって魅力のあるコンセプト作りができません。競合店のアクセス、価格、サービス内容、規模などをリストアップしましょう。
近隣の大規模ジムが初心者向けのライトなサービスを提供しているのに、自分も同じことをしてしまうと集客に苦戦するでしょう。他社にはない自分の魅力を発掘するため、競合調査は必須です。
他店舗とコンセプトを差別化する
競合店の洗い出しが終わったら、自分が開業するジムでお客さんに提供できるユニークなコンセプトを作りましょう。独自性があれば、これまで近隣のジムが取り込めていなかったお客さんを取り込める可能性が高まります。
たとえば、パーソナルトレーニングを行うジムが近くにない場合、パーソナルトレーニングに特化すると良いでしょう。「普通のジムしかないから」という理由でトレーニングをしていなかったお客さんの来店を期待できます。
競合に負けず、相場に合った価格設定
価格設定は高すぎず、安すぎずを意識しましょう。独自性のあるコンセプトであっても、価格が高いとお客さんは通いにくくなってしまいます。反対に安すぎると、貧乏暇なしになってしまい、経営をブラッシュアップする時間も取れなくなる可能性があります。
目安となるのは競合店の価格です。自分が提供するサービスが競合店よりも安いとお客さんに感じてもらえる価格でありつつ、予想される集客が叶えば十分な利益が確保できる価格を設定しましょう。
流れその2：資金計画の作成
コンセプトが定まったら資金計画を作りましょう。パーソナルジムを開くには、規模にもよりますがお金が必要です。資金計画を作るときには、初期費用とランニングコストを予定される集客で十分に支払える見通しが必要です。
資金計画は事業計画書に落とし込むことをおすすめします。事業計画書は金融機関から融資を受ける際に必ず提出を求められるので、自分のビジネスの見通しを立てる以外にも作成するメリットがあります。
流れその3：資金調達
必要な資金と資金繰りの全体像が見えてきたら、実際に開業資金を集めましょう。可能な限り貯金でまかなうことが理想ですが、足りない場合は融資や助成金などを活用できます。
最大限自己資金で始める
初期費用は可能な限り自己資金、つまり貯金で始めましょう。自己資金は融資と異なり利子がつかないので、安心して使えるお金です。
また、個人が融資を受けられる額には、与信限度額という上限があります。初期費用を最大限自己資金から出すことで、後から融資を受けやすくなります。反対に、すべて融資に頼ってしまうと、経営課題が生まれたときの追加融資を受けづらくなるでしょう。
金融機関から融資を受ける
自己資金だけで必要な資金をカバーできない場合は、金融機関から融資を受けましょう。融資を受ける際には事業計画書が必要になります。事業計画書には借りる資金、売上の見通し、会社の強み、返済計画などを記載します。
大手の金融機関から融資を受けるのが難しい場合は、地域密着型の信用金庫などに足を運んでみても良いでしょう。また、融資を受ける前段階に会社としての口座開設というハードルもあることを忘れないでください。
補助金・助成金を活用する
国や自治体から補助金や助成金を受けられる場合があります。必ずもらえるお金ではないので、補助金などをあてにした計画を立てるべきではありませんが、頭に入れておきましょう。
スタートアップ向けの無利子借款や、使用した額に応じて一部を助成してもらえる制度があります。補助金や助成金は応募期間が限られていることも多いため、助成を受けられそうな制度の日程は常にチェックしておきましょう。
流れその4：物件の取得
資金を確保したら、パーソナルジムを作る最初のステップに入ります。まずは物件を確保しましょう。ターゲットのお客さんが立ち寄りやすく、経営を圧迫しない立地が理想です。
物件の取得方法には賃貸と購入の2種類があります。賃貸の場合は経営が上手くいかなかったときに引き払いやすいメリットがありますが、資産にはなりません。
購入する場合は資産になりますが、ローンを組む場合は借入額が増加し、引き払うことも簡単ではなくなります。開業予定地や与信枠などと相談しながら立地を定めましょう。
流れその5：内装の改装
物件を確保したら、ジムとして運用できるように改装しましょう。トレーニングマシンを使う場合は大きな音が予想されるので、近隣トラブルを起こさないよう、防音施工が必要になります。
最初からこだわり抜いた雰囲気にしようと、内装に大量の資金を投入すると経営を圧迫しかねません。コンセプトを意識しつつ、サービスの提供に十分な内容にとどめましょう。
流れその6：器材の調達
提供するメニューに合わせて器材を調達します。パーソナルジムの場合は空間や資金に限度がある場合が多いでしょう。無理に大量の器具を設置するよりも、サービスの提供に必要な器具を揃えることに注力しましょう。
スポーツジムでなじみのある器具をすべて揃える必要はありません。コンセプトを活かしたサービスが提供できるように絞り込むことも、パーソナルジムの開業に必要なステップです。
流れその7：開業届の提出
すべての準備が整ったら、管轄の税務署に開業届を提出しましょう。個人事業主として開業届を提出する場合は、原則として開業から1か月以内の提出が必要です。
実際に開業すると日々の仕事で忙しくなることが予測されるので、開業届を提出する日はスケジュールに組み込んでおくことをおすすめします。
法人として設立する場合は、法人設立届を都道府県の税事務所、管轄の税務署、もしくは市町村役場に提出しましょう。
パーソナルジムの開業にかかる費用
パーソナルジムの開業にかかる費用を理解しましょう。本記事では開業に必要な初期費用と、開業以降かかり続けるランニングコストの2種類に分けて解説します。
費用その1：初期費用
初期費用はパーソナルジムやプライベートジムの開業に必要な費用です。家賃20万円の場合、約450万円ほどが最低限必要な額になります。内訳を見ていきましょう。
物件取得費・家賃5ヶ月分
物件取得費は、敷金・礼金や、不動産会社への仲介手数料を含めた費用です。賃貸の場合は家賃の5ヶ月分が相場になります。購入の場合は頭金の額などで変動します。
物件取得費は大きな出費になりますが、家賃を渋ってあまりに人気のない場所へ出店すると、お客さんが入らず、より大きな損失を生みかねません。無理のない範囲で、集客力のある立地の物件を取得しましょう。マンションなどの人口密集地も選択肢のひとつです。
物件取得費に設備の費用は含まれていない点に注意してください。
内装費・約50万円〜
内装費は防音や空間づくりなど、トレーニング器具以外の一般的な内装の改修にかかる費用です。パーソナルジムを最低限の空間で行う場合、ワンルームでも開業が可能。トレーニング器具を扱ったり、声を出したりするときに近隣の迷惑にならないように防音を施しましょう。
また、お客さんが通いたくなる空間にするための雰囲気づくりも内装費に含まれます。内装は自分のパーソナルジムを開業するときにこだわりたくなるポイントですが、最初はお客さんの満足度に直結する部分だけ改装しましょう。
防音や床の保護に効果があるマットをお探しの方は、ぜひジム専用のマットをご覧ください。
設備費・約300万円～
設備費はパワーラックやトレーニングベンチなどのトレーニング器具や、会計のために導入する機器などの取得にかかる費用です。
パーソナルジムに通うお客さんは、質の高いサービスを期待しています。無理のない範囲で、顧客満足度を最大化できる設備を整えましょう。
高品質なジム用品はリピーター率の向上にも効果的です。気になる方はぜひ下記のリンクから器具を探してみてください。
設備にはパソコンや受付のデスク、家具なども含まれます。
パソコンのレンタルなどのレンタルサービスをうまく活用すれば、初期費用を抑えることも可能です。
費用その2：ランニングコスト
ランニングコストは、パーソナルジムの運営に必要な費用です。多くの店舗型ビジネスが廃業する原因は、ランニングコストを払えなくなることです。計画的に資金を使うため、ランニングコストの内訳を確認しましょう。
家賃・光熱費
家賃と光熱費は経営状況に関わらず発生する費用です。ランニングコストを計算するとき、真っ先に思い浮かぶ費用でしょう。
基本的に家賃は固定ですが、光熱費は季節や情勢によって変動します。事業計画を立てるときには、光熱費が数割上振れしても資金が底をつかないように余裕を持った計画を作りましょう。
パーソナルジムを経営する場合、常に家賃と集客のバランスがもっとも良くなる場所を探し続ける努力も必要です。
設備の維持費
設備の維持費は不定期で行うメンテナンスなどの費用です。初期費用で購入した器具や設備は、保守・点検しなければ安全に運用できません。器具を導入するときには、長期的に発生するコストを同時に検討する必要があります。
また、メンテナンス中の器具は使用できません。お客さんが設備を維持する期間に離れてしまわないような工夫も必要です。設備が老朽化したときの買い替え費用、消耗品の仕入れ費用も同時に検討しましょう。
保険・税金
自分や従業員が加入する保険、火災保険などの保険料と、法人であれば利益に応じて収める法人税もランニングコストです。消費税の納税も義務であるため、毎月の売上に対して税金の割引額はランニングコストとして貯蓄しておく必要があります。
設備の更新や維持にかかる費用は経費として所得や利益から差し引かれます。経費が発生した際には必ず領収書を適切に保管し、万が一査察があっても適正に納税していることを証明できるようにしておきましょう。
人件費
自分や従業員の収入は人件費として計上されます。自分ひとりで経営する場合、売上が少なくても自分が貧しい思いをするだけで済みますが、従業員がいる場合に給料の支払いを滞らせるわけにはいきません。
従業員を雇う前提でパーソナルジムを経営する場合は、必ず人件費を支払い続けられるビジョンが必要です。もしも開業時点で人件費を払い続ける自信がない場合は、自分ひとりで運営全般を回す事業の設計が必要でしょう。
広告費
広告費は、店舗型のビジネスをする上で集客のために欠かせない投資です。お客さんにジムを認知してもらい、足を運んでもらうためには広告を打つ必要があります。
広告費はチラシやWEB広告などのコンテンツだけではありません。新規のお客さんを対象にした割引など、キャンペーン価格の原資も広告費に含まれます。集客媒体への有料掲載やコマーシャルなど、店舗のコンセプトや客層にマッチした方法を選びましょう。
広告費を惜しんで集客できなければ、家賃や人件費などの固定費が、売上に対して大きな割合を占めるようになります。
パーソナルジムを成功させるための集客戦略
パーソナルジムを維持し、経営を安定させるための集客戦略を解説します。お客さんが店舗を認知して、サービスを購入してもらうために個人でも可能な集客方法を実践してみましょう。
戦略その1：HP作成
ホームページはパーソナルジムの顔です。ネットで近所のパーソナルジムを探しているお客さんは、ジムのホームページを通して存在を知ります。
ホームページには価格、サービス、アクセスなど、お客さんが来店するために必要な情報を詳しく掲載しましょう。情報が足りていないと、お客さんはジムを信用できず、ページから離脱してしまいます。
プログラミングができなくてもホームページを作れるサービスが複数あるので、パソコンを触れる方であれば自分で作ってみるのもおすすめです。時間や技術に自信がない場合は、広告費の一部と割り切って制作会社に高品質なページの作成を依頼することもできます。
戦略その2：WEB広告
ほとんどの方がインターネットを活用する現代では、WEB広告がお客さんと最初の接点を持つ場面になることが増えています。WEB広告の種類は豊富です。いずれの広告も、地域やお客さんの属性に合わせて出向先をある程度コントロールできます。
- SNS広告
- リスティング広告
- ディスプレイ広告
- WEB媒体への掲載
SNS広告は若年層に、リスティング広告やディスプレイ広告は検索を多用する層に、WEB媒体は購買意欲の高い層に多く視聴されます。自分のジムが取り込みたい層、掲載予算、掲載効果のバランスを見ながら出稿しましょう。
戦略その3：SNSでの告知
パーソナルジムを開業する前から、SNSで積極的に告知しましょう。SNSの一般投稿を使った集客にはお金がかかりません。好きなだけ投稿できるので、店舗の強みを余すことなくアピールしましょう。
開業後もお客さんの許可をとってサービス風景を投稿するなど、パーソナルジム探しをしているお客さんが知りたい情報を発信することで、集客力を高められます。
一方で他店を攻撃したり、お客さんの悪口などは控えましょう。パーソナルジムのトレーナーが怖い方だと思われれば、来てくれるはずだったお客さんも他店に逃げてしまいます。
戦略その4：口コミ強化などのオフライン集客
一度来店してくれたお客さんには口コミを書いてもらうようアプローチしましょう。人が商品を購入するときは、売り手の宣伝文句よりもユーザーの声の方が信用されます。店舗を掲載している媒体へのクチコミを促したり、紹介得点を設けたりすることで草の根の集客が可能になります。
ポイントカードの設定なども、オフラインで可能なリピーター獲得の集客方法です。一度来店したお客さんが紹介したくなる、または再来店したくなる取り組みを続けることで、経営が安定します。
パーソナルジム経営で失敗しないための注意点
パーソナルジムの経営で失敗しないためにおさえておくべき注意点を5つ紹介します。無理に大手と戦わず、可能な範囲でお客さんとの接点を増やしていくことが重要です。
注意点1：近隣の大手と重複するコンセプトで開店しない
開店したばかりのパーソナルジムが大企業と真っ向から勝負しても、認知度と信頼性が劣るため、勝つことは難しいでしょう。競合店を細かく分析し、まだ近隣の競合店が出していないサービスを提供することで新たな客層をつかめる可能性があります。
また、価格で大手と真っ向から勝負しようとしても、スケールメリットがある大手に勝ち切ることは難しいです。
お客さんが他の選択肢を検討することなく来店してくれるよう、エリアで自店だけのコンセプトを作り上げましょう。
注意点2：最初は1店舗で小さく始める
店舗型ビジネスによくある失敗として、早い段階から多店舗展開してしまうパターンがあります。開業したばかりの段階では、コンセプトやサービスが最適である確証がありません。「融資を受けられたから」と急いで多店舗展開してしまうと、全店舗が赤字を出す可能性があります。
最初は1店舗で小さくビジネスを安定させ、ビジネスの拡大に人やスペースが足りなくなってきた段階で店舗を増やしましょう。
注意点3：集客を見込めるエリアで開店する
物件は集客できる場所に確保しましょう。集客力のある立地は、必ずしも家賃と比例するわけではありません。家賃は一般的に人が多い場所ほど高くなります。しかし、家賃の高い立地が、無条件にお客さんが集まる立地ではありません。
一見好立地に見えても、競合大手の隣ではお客さんをすべてとられてしまいますよね。ジムのコンセプトと競合店の立地をよく検討し、自分の店舗がもっとも効率良く集客できる立地を選びましょう。「安いから」で閑散とした場所を選ぶのはNGです。
注意点4：人の目に触れる機会を増やす
自分のパーソナルジムがお客さんの目に触れる機会を増やしましょう。広告費は成果が出るまで無駄金に感じてしまいがちですが、集客のための経費と割り切る必要があります。自分のパーソナルジムに来るようなお客さんが情報を集めている場所を特定して広告を出しましょう。
また、SNSへの投稿、立て看板の設置、チラシの投函など、媒体へお金を支払う以外にもお客さんとの接点を作る方法はたくさんあります。さまざまな露出方法を組み合わせて、集客力を高めましょう。
注意点5：対応できる決済方法を増やす
昨今のキャッシュレス需要の高まりには対応しましょう。特に若い方はスマホだけを持って家を出るケースも増えています。現金を持ち歩かない方は、クレジット決済やQR決済ができないだけで来店をためらってしまうケースもあるでしょう。
一般的にキャッシュレス決済には数％の手数料がかかりますが、そもそもお客さんが来てくれなければ経営が成り立ちません。
ちなみに「○○円以下は現金のみ」など、手数料を回避する方法はほとんどの決済手段で規約違反な上、お客さんに不信感を抱かせてしまうので避けましょう。
戦略と資金計画を作り込んでパーソナルジムを開業しよう
パーソナルジムの開業には詳細な競合の分析と、綿密な資金計画が必要です。集客のためにも経費を投入する必要がありますが、広告費はランニングコストとして必要な経費です。
パーソナルジムをはじめとしたフィットネス業界は成長し続けている産業のため、しっかりとした戦略にそって集客を行えば、成功の可能性は十分にあるでしょう。
ジムに配置する高品質なトレーニング器具を探している方は、ぜひプロが選び抜いたウチノジムの器具をご覧ください。
